クリニックでAIアプリを活用する前に知っておきたいリスク｜便利さだけでは判断できないAI導入の注意点
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近年、AIを活用したアプリ開発やノーコード・ローコードツールが急速に普及しています。
これまで専門的なプログラミング知識が必要だった業務システムも、AIの力を借りることで、比較的短時間で形にできるようになりました。
クリニックにおいても、AIを活用できる場面は少なくありません。
- 電話・問い合わせ対応の効率化
- 問診情報の整理
- 院内マニュアルの検索
- 書類作成や事務作業の自動化
- スタッフ間の情報共有
一方で、医療機関ならではの情報管理や安全性、法規制への対応を十分に考えないままAIアプリを導入すると、思わぬリスクにつながる可能性があります。
その前に、知っておきたいポイントを整理してみましょう。
医療機関がAIを活用するうえで、まず注意したいのが患者情報の取り扱いです。
氏名、住所、電話番号などの個人情報だけでなく、問診内容、診療内容、検査結果、服薬情報なども、取り扱いには十分な注意が必要です。
例えば、一般向けのAIサービスに患者情報を入力して業務を効率化しようとすると、サービスの利用規約やデータの保存・利用方法によっては、意図しない形で情報が扱われる可能性があります。
また、医療情報を扱うシステムでは、一般的な業務システム以上に高いレベルのセキュリティ対策が求められます。
「AIだから危険」なのではなく、「どのAIに、どの情報を、どのように渡すか」が重要
AI導入を検討する際には、次の点を事前に確認する必要があります。
- 入力したデータがどこに保存されるのか
- AIの学習に利用されるのか
- データの削除は可能なのか
- アクセス権限を適切に設定できるのか
- 通信・保存時のセキュリティ対策はどうなっているのか
- 医療情報を扱ううえで必要な契約・運用条件を満たしているか
AIには、非常に自然な文章を作成できる一方で、事実とは異なる情報を生成してしまうことがあります。
いわゆる「ハルシネーション」と呼ばれる問題です。
一般的な文章作成であれば訂正すれば済むケースもありますが、医療分野では事情が異なります。
- 薬の飲み方について誤った情報を提示する
- 受診の必要性について誤った判断をする
- 医療機関への問い合わせに対して不適切な回答をする
- 院内スタッフ向けに誤った手順を案内する
こうしたことが起こると、患者さんの安全に影響する可能性があります。
特に患者さんに直接情報を提供する仕組みでは、AIだけで完結させるのではなく、必要に応じて医療従事者が確認・承認できる仕組みを設計することが重要です。
AIアプリを作る際には、そのアプリが何をするのかという機能設計も重要です。
例えば、次の2つの用途では、法規制上の検討事項が大きく異なります。
| 用途 | 機能の例 |
|---|---|
| 情報整理 | 患者さんから受け取った情報を整理してスタッフに表示する |
| 診断・治療への関与 | 患者さんの症状を分析して病気を推定し、治療方法を提案する |
後者のように、疾病の診断や治療に関わる機能を持たせる場合には、薬機法上のプログラム医療機器（SaMD）に該当する可能性など、専門的な検討が必要になる場合があります。
また、医師による診察・判断が必要な領域をAIだけで代替するような設計についても、医師法などとの関係を慎重に確認する必要があります。
AIアプリは「何ができるか」より「何をさせないか」が重要
クリニックでAIを導入する場合は、最初から診断や治療判断をAIに任せるのではなく、「まずは事務作業や情報整理から」という考え方が安全なスタートになります。
ノーコード・ローコードツールやAIによるアプリ生成の大きなメリットは、専門のエンジニアがいなくても業務改善を進められることです。
しかし、これは同時に新しいリスクにもなります。
例えば、スタッフが業務上の必要性から独自にアプリを作り、「とても便利だから、そのままみんなで使っている」という状態になったとします。
ところが、数年後に作成者が退職すると、次のような状況になる可能性があります。
- 誰が作ったのか分からない
- どこにデータが保存されているのか分からない
- 仕様を変更できる人がいない
- 不具合が起きたときに対応できない
これがいわゆる「野良アプリ」問題です。
便利なアプリを作ること自体が目的になってしまうと、クリニック全体としてのIT管理が複雑化してしまいます。
5．電子カルテとの二重管理にも注意
もう一つ見落としやすいのが、既存システムとの連携です。
AIアプリを単独で導入した結果、次のような二重・三重入力が発生してしまうケースがあります。
↓
AIアプリにも入力
↓
必要な情報をまた電子カルテへ転記
これでは、業務効率化どころかスタッフの負担を増やしてしまいます。
AIを導入するときは、単体の機能だけを見るのではなく、「現在の業務フローのどこに組み込むのか」まで考えることが重要です。
ここまで読むと、「AIは危険だから使わないほうがいいのでは？」と思われるかもしれません。
しかし、AIそのものが危険なのではありません。
特に最初のステップとしておすすめなのが、患者さんの診断や治療判断ではなく、事務・バックオフィス業務の効率化です。
- 院内マニュアルの検索
- スタッフ向けFAQ
- 文書の下書き作成
- 会議内容の整理
- 電話問い合わせの一次対応
- 業務フローの整理
- 定型的な事務作業の自動化
これらは、AIの能力を活かしながら、医療判断への直接的な関与を抑えやすい領域です。
原則1．患者情報の取り扱いを最優先する
原則2．「AIが判断する」のではなく「人が確認する」
原則3．まずは「診断・治療以外」から始める
AIによるアプリ生成は、クリニックの業務を大きく変える可能性を持っています。
一方で、医療機関では一般企業以上に、個人情報、セキュリティ、医療安全、法規制、責任の所在について慎重に考える必要があります。
「AIで何ができるか」から始めるのではなく、「クリニックのどの業務なら、安全にAIを活用できるか」という視点を持つことが重要です。
便利だから導入するのではなく、リスクを把握したうえで、業務の中に適切に組み込む。
それが、AIを一時的なブームで終わらせず、クリニック経営の力に変えていくためのポイントです。
AIを活用したアプリ開発は、クリニックの業務効率化やサービス向上につながる大きな可能性を持っています。
一方で、医療機関では患者情報の取り扱い、セキュリティ、医療安全、法規制、既存システムとの連携など、一般的な業務アプリとは異なる視点で検討しなければならないことがあります。
特にAIやノーコードツールが身近になったことで、「簡単に作れる」ことと「安心して運用できる」ことを混同しないことが重要です。
目先のコストを抑えるために自作した結果、後からセキュリティ対策やシステムの作り直しが必要になれば、かえって時間もコストも大きくなってしまう可能性があります。
だからこそ、クリニックでAIを活用する際には、必要以上に節約しようとせず、医療・IT双方の事情を理解した専門家に相談することも選択肢の一つです。
「何ができるか」だけではなく、「何を避けるべきか」「どこまでAIに任せてよいのか」まで含めて検討することで、AIをより適切にクリニックの業務へ取り入れていくことができます。
AI導入は、安く作ることがゴールではありません。
クリニックの現場で、長く安心して使える仕組みをつくることが本当の目的です。
自院でのAI活用を検討されている場合は、まずは専門家に相談し、自院に合った方法を見極めるところから始めてみてはいかがでしょうか。